東京工業大学（以下東工大）は第二次大戦直後、他大学に先駆けて抜本的な大学改革に着手した。昭和21(1946)年２月に発表された改革案『東京工業大学刷新要綱』によると、改革の具体的措置として、「学科制の廃止」、「教授陣を学系に分けること」、「学生は入学当初は共通科目を学習」し専門課程を選択、「専門技術の基礎科目について徹底的訓練を受け、教授の研究に参加すること」を挙げている。この大学改革は、学長和田小六の先見性を評価して「和田改革」と呼ばれている。和田改革に関する従来の研究は、和田個人の先見的な教育的業績として評価するか、また一般教育課程導入の先駆けとして大学史の観点から評価するかの２種類に大別できる。『東京工業大学百年史』では、その改革過程の概要は明らかにされているが、議論の詳細な経過と、改革の担い手となった集団についての分析はなされていない。

　現在、改革案を作成した「刷新委員会」の議事録メモが、東工大百年記念館に残されている。本研究では、この議事録メモと、当時の教官へのインタビューを主に用いて、改革議論を開始した昭和20(1945)年９月28日から、『東京工業大学刷新要綱（以下刷新要綱）』が承認される昭和21(1946)年１月31日までを対象に、改革議論の経過と改革の担い手となった集団を明らかにし、和田改革の過程を再構成した。

　刷新要項成立までの議論を詳細に分析すると、上記の時期の中心課題は、学科制廃止であったことがわかった。刷新要綱承認までの「刷新委員会」の議論を、学科制廃止を中心に考えると、改革案の中間報告作成時期である第１期、その中間報告浸透段階である第２期、学科廃止の気運が高まる第３期、学科廃止決定後から『刷新要綱』承認までの第４期に分けられる。一般教養的科目の導入議論は、『刷新要綱』承認以後のことである。

　改革の担い手となったのは学長和田小六をはじめとした10名で構成された「刷新委員会」と、インフォーマルな組織である「助教授会」を結成した若手助教授たちであった。改革の動きにおける和田の指導性とともに、改革案を作成した刷新委員会全体が、リベラルな教授層とラジカルな助教授層を結合した、改革を強く志向した集団だったことがわかった。同時に帝国大学出身者の「寄り合い所帯」の性格の強かった東工大で、若手の一般の助教授たちが従来の学科の枠を離れ、助教授会という横断的組織を結成し、刷新委員会を精神的に支え、学科制廃止を決定させた。一方で東京高等工業学校時代以来の「職人的雰囲気」をもった教官層とその周辺は、少数の批判派と多数の無関心派を形成した。とくに後者は終戦で突然目標が失われ、茫然自失の状態であり、刷新委員会の主導のもと改革派側へ容易に動き、改革を受け入れた。

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